- 2024.01.17 | 就活コラム
- コンサルタントのキャリアパス～有名なコンサル出身者の活躍例あり～
コンサル出身者のキャリアパスはどのようなものがあるのでしょうか。
コンサルタントとしてもっと仕事の幅を広げたり、経験を活かして新しい事業にチャレンジしたりと、可能性は無限大です。
今回は、コンサル出身者のキャリアパスを活躍事例とあわせて紹介していきます。
CONTENTS
目次
1.コンサル出身者の主なキャリアパス
コンサル出身者にはどのようなキャリアパスがあるのでしょうか。
今回はコンサル出身者のキャリアパス例として、3つの選択肢をご紹介します。
①企業の経営企画に転職
②経営者として独立
③税理士法人へ転職
【①企業の経営企画に転職する】
経営企画の主な仕事は下記通りです。
・経営目標の設定
・経営環境分析
・経営戦略の立案・運営
これらの業務は未経験から突然始めることは難しく、知識と経験が必要とされます。
コンサル出身者はすでに業務の中でスキルを身に付けていることから、即戦力としての需要は高いといえるでしょう。
未経験業界へ転職しても、異業界ならではの経験が多角的な視点として活き、経営企画で力を発揮するコンサル出身者は多いです。
続いて、【②経営者として独立】についてみていきましょう。
2.経営者として独立-コンサル出身者の活躍例-
【②経営者として独立する】
コンサル出身者はゼロから企画立案、分析、運用など経営に必要なノウハウを業務として経験しているため起業する人も多いです。
独立では、自身がやりたい事業経営に携われるだけではありません。
そもそも自分がコンサル出身なため、コンサルタントの使い方を理解していたり共通用語で会話ができたりなど、スタートから円滑な経営を図ることも可能です。
また、資金調達先の1つであるベンチャーキャピタルにおいて、国内ベンチャー企業への投資額は年々増加しています。
例えば、2019年（Q2）の投資金額は529.5億円と前年同期よりも+208.3億円上回っており、比較的資金調達もしやすくなっているといえるでしょう。
（一般財団法人ベンチャーエンタープライズセンター「直近四半期 投資動向調査 2019年 第2四半期」参考：http://www.vec.or.jp/wordpress/wp-content/files/2019-2Q_jpn.pdf）
下記に、具体的にコンサル出身者が独立し活躍している有名なケースを紹介します。
キャリアパスのモデルケースとして参考にしてください。
■岩瀬大輔氏
ボストン・コンサルティング・グループ出身。
ライフネット生命保険(2008年5月営業開始)を設立。独立系としては74年ぶり、国内44番目の生命保険会社。
副社長を経て2013年に代表取締役社長に就任している。2018年に取締役会長及びAIAグループのグループ・チーフ・デジタル・オフィサーに就任。
2019年にライフネット生命会長を退任。
※引用元：https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B2%A9%E7%80%AC%E5%A4%A7%E8%BC%94
■安達保氏
マッキンゼー・アンド・カンパニー出身。
マッキンゼー時代に主に情報通信、ハイテク産業分野を担当し、パートナーまで登りつめる。
その後、「GEキャピタル・ジャパン」の事業開発本部長を経て、日本リースオートの代表取締役に就任。
2003年から13年間アメリカのプライベートエクイティファンドであるカーライル・グループのマネージング・ディレクター・日本代表を務め、中堅企業を中心に20社以上に投資。企業再建のプロと呼ばれる。
2016年10月1日付で社外取締役を務めてきたベネッセコーポレーション社長に就任。ベネッセHDの再建に取り組む。
※引用元：https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%AE%89%E9%81%94%E4%BF%9D
■水留浩一氏
アクセンチュア出身。
ローランドベルガー日本法人の代表取締役日本代表、企業再生支援機構 常務取締役、日本航空 取締役副社長、ワールド取締役専務を経て、スシローグローバルホールディングス、あきんどスシローの代表取締役社長CEO。
※引用元：https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B0%B4%E7%95%99%E6%B5%A9%E4%B8%80
3.税理士法人へ転職-異業界で活躍するには-
【③税理士法人へ転職】
コンサルにやりがいを感じ、より顧客に寄り添った提案をしていきたいのであれば、税理士法人へ転職するという道もあります。
税理士は常日頃からクライアントの財務・税務状況などを全て把握しているため、経営コンサルも依頼されることが多いです。
企業が抱える課題を全般的に相談・解決してもらえるような、複雑化するニーズに対応できる税理士の需要は高まっています。
例えば、AI化の波もありIT強化に注力する企業においては、ITメーカーの次に「税理士・会計士」が相談相手としてあげられています。
※「2018年版 中小企業白書・小規模企業白書-社外におけるITに関する相談相手-」参考：https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H30/PDF/h30_pdf_mokujisyou.htm
法人化した比較的規模の大きい事務所であれば、共有・活用できる事例を多く持ち、チームを組んで高度なサービスを提供することも可能です。
また、コンサル出身者であれば、税理士資格がなくても税理士法人でコンサルタントとして活躍することができます。
・経営コンサル
・事業再生コンサル
・資産税コンサル
といった、専門的な視点も含めたコンサルができるのは士業ならではの強みです。
これまでのキャリアを活かすだけでなく、より付加価値の高い仕事をしたい人にとっては、税理士法人への転職はおすすめの選択肢といえるでしょう。
ひかり税理士法人では、各分野のプロ集団としてグループで連携をとりながら、目的に応じた適切なサービスをワンストップで提供しています。
例えば、関連コラム『税理士事務所でコンサル？コンサルティングファーム以外の選択肢とは』では、サービスの一環である具体的なコンサル成功例を紹介しています。
課題から取り組み内容、成果まで明記していますので、ぜひ読んでみてください。
4.まとめ
この記事ではコンサルタントのキャリアパスを、有名なコンサル出身者の活躍例と合わせてご紹介しました。
今回コンサルタントのキャリアパスとして紹介したのは、以下の3つです。
・企業の経営企画に転職
・経営者として独立
・税理士法人へ転職
特に税理士法人では、税理士資格を持っていなくてもコンサル出身者の需要は高まっており、自身の活動領域を拡大させるためにも適した選択肢ではないでしょうか。
ひかり税理士法人ではオンライン動画研修や外部研修、資格支援制度も充実しています。
『コンサルティング成功事例～経営改善計画の具体的な取り組み～』ではコンサルの成功事例をご紹介しています。
税理士法人ではどんなコンサルが可能なのかを具体的に紹介していますので、こちらも合わせて読んでみてください。
コンサルタントとして新たな領域へキャリアアップしたい方はぜひ、ひかり税理士法人も検討してみてくださいね。
