2025年が始動しましたが、西暦の末尾が「5」になる年は様々な事件や事故から節目となる機会が多いように思います。例えば、80年前の1945年8月15日正午、天皇のラジオ放送で戦争終結が国民に知らされたことは歴史の重要な一コマです。また、30年前の1995年1月17日早暁、淡路島北部を震源とするマグニチュード7.3の大地震が発生し、震源に近い神戸の市街地が壊滅的な被害を受けました。京都市内も強い揺れに襲われたことを昨日のことのように覚えています。

　その阪神淡路大震災から10年後の2005年4月25日には、死傷者が600名を超える大惨事となったJR福知山線脱線事故が発生しました。事故から間もなく20年が経ちますが、その14年前には、旧国鉄信楽線廃止後に発足した信楽高原鐵道の車両とJR西日本の車両が正面衝突して死者42名、負傷者614名もの犠牲者を出した大事故が発生しています。度重なる鉄道事故に心を痛めた日々も遠くになったとは思いながら、後世に残った我々は事故の教訓を学ばなければなりません。

　時計の針が前後しますが、40年前の出来事も忘れてはならないでしょう。1985年9月22日、ニューヨークのプラザホテルでG5（日、米、英、独、仏）蔵相・中央銀行総裁会議が開催され、過度なドル高を是正する米国の要求を丸呑みしたプラザ合意が成立しました。この合意によって、日本では急速な円高によって景気が後退する一方、超金融緩和策によって後世にバブル経済といわれる状況が創出されました。その後、このバブル経済の崩壊を経て日本経済が辿った歴史を振り返ると、プラザ合意は経済史に書き留めておくべき一大トピックであったことは間違いありません。

　「賢者は歴史に学ぶ」と言われるとおり、私たちは史実に真摯に向き合わなければなりません。そして「歴史は繰り返す」ことも再確認しておく必要があります。南海トラフ大地震は、その発生が想定される2030年±8年というレンジに既に入っていますから、大震災に対する備えは必須といえます。また、来週20日に就任する米国の新大統領は、高関税政策を掲げて金利高とドル高も容認するようですから、いずれ第二のプラザ合意が不可避になるのではないかと予想します。そうなれば、日本経済がどのような影響を受けるのか、歴史から学ぶことは少なくないと思います。

　補遺　昨日（2025年1月13日）21:30頃、日向灘沖を震源とするマグニチュード6.9の地震があり、宮崎県で最大震度5弱を観測しました。昨年8月に同地域で発生した最大震度6弱の地震を受けて、気象庁は南海トラフ地震に関する臨時情報「巨大地震注意」を史上初めて発表しましたが、今回は「大地震の可能性が高まったといえない」として同様の発表は見送られました。しかし、大地震の発生可能性が遠のいたわけではありませんから、備えは万全にしておきたいものです。